会社員でも家族葬に参列できるのか

葬儀社に一任するのも一つの手段

葬儀は専門業者へ連絡しますが、家族ぐるみの関わり合いなど、近親者のみで執り行う葬儀ではなくなっています。故人と付き合いの深い方までを集めるケース、また、故人と関わりのある会葬者が少ないケースでは、あえて、訃報の旨を近隣住民へ伝えるパターンもあるほどです。基本的には、一般葬と変わらずにお通夜と告別式、火葬までが一貫して行なわれています。悔やむ気持ちが深い中でも、段取りは喪主の務めで、慌ただしくなる懸念からも、生前には遺体の安置から葬儀の場所など、段取りを確認しておくことでスムーズに執り行えます。一般には、病院から葬儀社が紹介されるため、知識不足であれば、葬儀社が提案するスタイルで事を進めます。

案内がどこまで回っているのかを確認

家族葬と一口に言っても、自宅以外で行うパターンも増えています。葬儀社の会場・公共の斎場・寺院・教会などでお通夜や告別式が提案されています。ご近所つき合いがある自治体もいまだに少なくはなく、お手伝い係などの負担や接待、片づけなどが不要となる利用価値があります。近年では専用ホールもあり、しきたりと異なる葬儀スタイルで、納得できるお見送りも期待できます。またポイントとなるのが、訃報を知らせる範囲で、基本は故人の親や配偶者、孫の代までです。ですが、つき合いの度合いに関係なく、連絡網が広がり、間接的に聞いた人まで赴くケースも少なくありません。故人の仕事関係、会社や所属関連の参列者も見込む必要も出てきます。

会社の代表者として悔やみも必要

香典や供花などは固辞することが家族葬ではマナーですが、弔意を受け取った際には、礼を尽くすことも大切です。訃報を知った場合、足を運ぶべきか否か迷う場合、目安となるのは、遺族から直接連絡を受けているか否かです。会社勤めであれば、詳細を伝えられた者に対しては参列を前提として知らせているため、躊躇う必要はありません。ですが、家族葬である旨が伝えられていれば、会葬を遠慮し、代わりに会社代表者であれば弔電の手配や供花の手配で遺族側に悔やみを表します。参列すべきか否か、訃報内容が案内状であるのか訃報のみを連絡しているのかで、チェックができます。参列する際も、家族葬であることを念頭に入れ、通夜ではなくあえて告別式に会葬者として足を運ぶことも配慮のポイントです。気持ちを香典として表す場合、香典返しなどの気遣いを不要とする旨は必ず伝え、遺族あるいは受付で直接渡し、その場を後にするのも適した礼儀、礼法です。ひっそり葬儀を行いたい旨の内も自宅での葬儀では意味を持っているため、気持ちを汲むことは大切です。

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